Kindle出版の始め方 — 出版社もISBNも要らない代わりに、自分で決めること

Kindle出版は、審査に通れば誰でも本を出せます。出版社に企画を持ち込む必要も、ISBNを取得する必要もありません。

そのぶん、出版社がやっていた判断を自分でやることになります。この記事では、1冊目を出すまでの流れと、途中で自分が決めることになる4つを、KDP公式の記載をもとに整理します。

手順そのものは画面の指示どおりで進みます。詰まるのは「決めること」の側です。

用意するものは2つだけ

原稿と表紙です。これに加えて手続き上、KDPのアカウント（Amazonのアカウントで作れます）と、印税の受取口座、それに税務情報の登録が必要になります。

税務情報の登録は後回しにしないほうがいい部分です。手続きをしていないと米国の源泉徴収税が既定の30%で適用されるとKDPが案内しているためで、この点はKindle出版の開業届の出し方と体験談で扱っています。

出してすぐ並ぶわけではない

最初に知っておくと落ち着けるのがここです。KDP公式の「出版と審査」にはこう書かれています。

審査の完了にかかる時間は、提出した本の種類によって異なりますが、通常は 3 ～ 10 営業日です

さらに、審査を通って購入できるようになったあとにも時間がかかります。

本が購入可能になると、検索結果に表示されるまでに最大 72 時間かかります

つまり「出版ボタンを押した日に読者が検索で見つけられる状態」にはなりません。発売日を決めて告知する場合は、この幅を見込む必要があります。審査が長引く場合や差し戻される場合の話は、出版審査で止まるときで扱います。

決めること1 原稿の形式

ここが日本語のKindle出版で最初につまずくところです。

海外の解説では Kindle Create（Amazon純正の編集ツール）を使う手順がよく紹介されます。ところがKDP公式の「目次を作成する」には、こう書かれています。

Kindle Create は日本語の本はサポートされていません

実務的な結論は単純です。日本語なら、Wordで書いてそのままアップロードするのが基本の道になります。ただし目次は自動でついてこないので、そこは手を入れる必要があります。作り方は原稿と目次の作り方で扱います。

決めること2 価格とロイヤリティ

Kindleのロイヤリティには35%と70%の2つがあり、選べる価格帯が違います。日本のマーケットプレイス（Amazon.co.jp）向けの希望小売価格は、KDP公式の記載では次のとおりです（いずれも税込）。

70%のほうが有利に見えますが、条件が付きます。KDPは70%オプションについて、日本向けの価格設定ではKDPセレクトに登録されていることが必要としており、さらに70%では配信コストが差し引かれます。詳しくはロイヤリティと価格の決め方で扱います。

決めること3 KDPセレクトに入るか

KDPセレクトは、KDP公式の説明では「Kindle 本専用の 90 日間の無料プログラム」です。登録するとKindle Unlimitedに自動的に追加され、無料キャンペーン（最大5日間）やKindle Countdown Dealsが使えるようになります。

引き換えになるのが独占です。登録期間中はKindleストア以外で売れなくなります。日本向けの70%ロイヤリティの条件にもなっているので、価格の判断と一緒に考えることになります。判断材料はKDPセレクトに入るかどうかに整理しました。

決めること4 カテゴリーとキーワード

本の情報を入れる画面で、カテゴリーと最大7つのキーワードを設定します。KDP公式はキーワードについて「曖昧なキーワードは使用しないでください」として、『日本の世界遺産』という本なら「遺産」ではなく「富士山」「屋久島」のような具体的な語を挙げています。

ここは出したあとに読まれるかどうかに直結する部分なので、出しただけでは読まれないでまとめて扱います。

まとめ

• 用意するものは原稿と表紙。出版社との契約もISBNも要らない
• 審査は通常3〜10営業日、購入可能になってから検索結果に出るまで最大72時間
• Kindle Create は日本語の本をサポートしていない。日本語ではWordが基本の道
• ロイヤリティは35%（99〜20,000円）と70%（250〜1,650円）で価格帯が違い、70%には条件がある
• KDPセレクトは90日・Kindle Unlimited入り・キャンペーンが使える代わりに独占になる

次は、最初につまずく原稿と目次の作り方と、ロイヤリティと価格の決め方です。印税が入りはじめてからの手続きはKindle出版の開業届の出し方にあります。