素材販売の帳簿は、少額のロイヤリティが毎月・複数サイトから・ときに外貨で入ってくるのが特徴です。
素材販売固有の難所
基本動作は各プラットフォームの月次明細のダウンロードと保存です。過去分が遡れなくなるサイトもあるため、毎月落とすのが安全です。
登録サイトが複数ある
サイトごとの明細を毎月保存して集約できるか
外貨建ての入金がある
換算レートと換算前後の金額を残せるか
原則は取引日のTTM(通達57の3-2・経費の記事参照)。
米国の源泉徴収税が引かれている
総額と引かれた税額を分けて記録できるか
外国税額控除(No.1240)の材料になります。
少額多通貨のロイヤリティが判断軸です。
素材販売が足す確認点
- 複数サイトの明細を集約する運用ができるか
- 外貨・換算レートの記録をどう残すか決める(ソフト外のメモでも、残っていることが大事)
- 引かれた米国の源泉徴収税額を総額と分けて記録できるか(経費の記事)
明細の自動取込と青色申告対応を掲げるソフトは各社から出ていて、マネーフォワード クラウド確定申告AD
もその1つです。ただし外貨の換算前後と米国で引かれた税額を分けて残す部分は、ソフト外のメモでも構いません。ここが揃っていれば申告で困りません。
共通の要件と手順は共通編へ
帳簿の義務・55万円と65万円の控除の要件・選ぶ基準と手順は会計ソフトの選び方・共通編へ。
まとめ
- 素材販売の軸は複数サイトの集約・外貨の換算記録・源泉徴収税額の分離
- 月次明細は毎月ダウンロードして保存
次は公式の根拠まとめです。

